鮮度保持触媒が日本海事協会P&S認証を取得

青果物の老化原因となるエチレンを分解し、フードロス削減に貢献

日揮ユニバーサル株式会社（本社：東京都品川区大崎1丁目6番3号、代表取締役社長：小酒井康文）は、野菜や果物の鮮度低下の原因となるエチレンガスを除去する鮮度保持触媒「NFKH」について、このたび一般財団法人日本海事協会（ClassNK）のInnovation Endorsement Products & Solutions（P&S）認証を取得しました。船舶向け冷蔵設備での実証試験により鮮度保持効果が認められたもので、今後は船舶分野を皮切りに、農業、物流、小売など幅広い分野への展開を進めてまいります。

背景

近年、フードロスの削減や持続可能な食料供給への関心が高まるなか、青果物の鮮度を長期間維持する技術へのニーズが高まっています。特に船舶による長期間の輸送や保管では、野菜や果物の品質維持が重要な課題となっています。

青果物は収穫後も呼吸を続けており、自ら放出するエチレンガスによって成熟や老化が進行します。このため、輸送・保管中に鮮度や食感、見た目などが徐々に低下していきます。

鮮度保持触媒「NFKH」について

鮮度保持触媒「NFKH」は、青果物から放出されるエチレンガスを吸着し、触媒反応によって除去する製品です。

エチレンは、野菜や果物の成熟・老化を促進する植物ホルモンとして知られています。「NFKH」は、低温環境下でもエチレンを二酸化炭素と水に酸化分解することにより、青果物の鮮度を保ちます。

鮮度保持技術の分野では、食材の保存環境を整える装置が広く利用されています。「NFKH」は、鮮度低下の原因物質そのものを除去するアプローチを採用しており、触媒ならではのシンプルで効率的な鮮度保持ソリューションを提供します。

「NFKH」は、2019年から家庭用冷蔵庫に採用され、累計約30万台の実績を持ちます。2022年からは鮮度保持装置、2024年から船舶用冷蔵庫にも採用されていました。

主な特長

1. 鮮度低下の原因物質に直接アプローチ
野菜や果物の老化を促進するエチレンガスを触媒で分解し、収穫後の品質劣化を抑制します。
2. 電力不要
触媒反応を利用するため、電力を必要としません。省エネルギーで環境負荷の低い運用を実現します。
3. コンパクトで設置が容易
製品のサイズは、1ユニット18cm×18cm（厚さ2cm）。環境に応じてユニットの組み合わせで対応できます。取り付けは、専用のステンレスケーシングを利用し、ねじで簡単に取り付けできます。可動部がなくシンプルな構造のため、既存設備への設置が容易です。保守管理の負担低減にも貢献します。
4. フードロス削減への貢献
本来の品質をより長く維持することで、流通・保管時のフードロス削減に寄与します。

日本海事協会P&S認証を取得

本製品は2026年8月31日付で、一般財団法人日本海事協会（ClassNK）が提供するInnovation Endorsement Products & Solutions（P&S）認証を取得しました。

P&S認証は、海事分野における革新的な技術やソリューションについて、その有効性や革新性を第三者機関が評価する認証制度です。今回の認証取得にあたり、双日マシナリー株式会社の協力のもと、外航船の船員向け冷蔵庫を用いた実証試験を実施し、鮮度保持効果が確認されました。

本認証の取得により、船舶分野における信頼性向上と普及拡大が期待されています。

今後は船舶用途に加え、

農産物貯蔵施設
冷蔵物流
スーパーマーケット
生花流通
植物工場

など、フードロス対策が求められる幅広い分野への展開を目指します。

日揮ユニバーサルについて

日揮ユニバーサル株式会社は、世界的なプロセス技術企業である米国UOP社と日揮グループの合弁会社として1963年に設立されました。世界標準のプロセス技術を日本の産業へ導入するとともに、触媒の研究・開発から製造、導入後の技術支援まで一貫して手がけています。国内のガソリン製造企業各社に当社の触媒が採用されているほか、環境浄化触媒や住環境触媒など幅広い分野で事業を展開しています。近年では、水素・アンモニアをはじめとする脱炭素分野や、暮らしを支える触媒分野へも領域を広げています。

当社はパーパススローガン「Be a Catalyst!」のもと、技術と技術をつなぎ、研究と現場をつなぎ、人と人をつなぐことで新たな価値を創出しています。これまで培ってきた触媒技術を礎に、世界の優れた技術と、それを必要とする人や産業、そして未来をつなぐ存在として、今回の取組のような食品の鮮度保持によるフードロス削減をはじめ、さまざまな社会課題の解決に取り組んでいます。今後も当社自身が触媒となり、産業と暮らしの未来に新たな価値と可能性を生み出してまいります。

2026年10月22日（木）日揮ユニバーサル株式会社